研究者派遣・招へい、その他

2015年度

  1. この公募情報は、本学に通知のあったものについて掲載しています。
  2. 応募手続きをはじめ、詳細については所属部局担当係(各学部総務係、工学部は産学連携係)にお問い合わせください。
  3. 申請書類(写)については、所属部局担当係を通じて企画課に提出してください。
  4. 応募結果については、所属部局担当係を通じて企画課に連絡してください。
  5. 教員個人に助成された寄附金(助成金)であっても、その趣旨が職務上の教育、研究を援助する目的である場合は、
    教員による個人経理はできず、寄附金として本学に寄附する必要がありますので、所属部局担当係にご相談ください。
No 掲載日 件名 募集機関 応募資格 募集内容 募集機関
受付期限
推薦者等 備考
28 2016
03/28
2016年度 後期 国際交流助成

公益財団法人 立石科学技術振興財団

①日本国に居住する40歳以下(申請日の満年齢)の研究者とし、国籍・所属機関を問いません。
②同一または重複内容で、現在公的機関からの補助金や他の財団等から既に助成を受けているか、または受ける予定になっている個人またはグループは該当しません。

後期 国際交流助成
・国際会議発表
…1件40万以下
・短期在外研究
…1件70万以下

16/4/1(金)~
16/6/30(木)

   
27 2016
02/29
平成28年度さくらサイエンスプラン(第1回)

JST

【招へい対象国】
15ヵ国
【招へい対象者】
1)申請時において40歳以下の高校生、大学生、大学院生、ポストドクター等
2)原則として今回の事業により初めて日本に滞在する方

さくらサイエンスプラン
Aコース「科学技術体験コース」
Bコース「共同研究活動コース」
Cコース「科学技術研修コース」

16/2/23(火)

16/3/22(火)
※学内締切
16/3/14(月)

学長

 
26 2016
02/18
若手専門家米国派遣

米国社会科学研究評議会(SSRC)

・日本国籍または永住権を持つ。
・日本の研究・教育機関・シンクタンク等にフルタイムで所属する学者、研究者、政策に関わる専門家で米国での政策対話や公開プレゼンテーションの機会に興味がある。
・最近10年以内に博士号または当該分野の最終学位を取得している、あるいは同年代で同等の専門的な経験を有する。
・上記の政策課題に関わる民間所属の実務家・専門家の応募も可能。

若手専門家米国派遣

16/3/15(火)

   
25 2016
02/09
長期海外研究援助

公益財団法人
電気通信普及財団

情報通信に関連する分野において優れた研究実績を有し、将来その分野での研究において指導的役割を果たし、国際的にも活躍が期待される研究者。原則として40歳以下

長期海外研究援助

16/5/1~
16/5/31
※学内締切
16/5/20(金)

学長

 
22 2015
12/17
海外研究派遣研究者募集

公益財団法人 吉田科学技術財団

【分野】
化学部門
【資格】
①大学院修士課程在籍または、これと同等以上の学力を有する者。
②大学院生である場合は、博士課程後期課程で博士論文を申請中の者。
③受入機関の承諾を得ている者。または、申請時交渉中で受入の承諾を得る見込みのある者。
④海外において、研究するのに十分な語学力を有する者。

海外研究派遣研究者募集
出張期間:満1年未満

第1回4月30日
第2回7月31日
第3回10月31日
第4回1月31日

学内締切:それぞれ2週間前

学長

申請希望の際は学術推進係に申請書1部コピーをご提出ください。

21 2015
12/03
特別講義開設援助募集について

公益財団法人
電気通信普及財団

日本国内の大学(大学院研究科・学部)。過去に援助を受けた大学院研究科・学部からの申込みは5年間不可

特別講義開設援助
大学における情報通信に関する講義の開設を援助
援助期間:平成29年度から3年間

16/4/1(金)~16/5/31(火)

 

平成28年度の応募要項・申請書は平成28年4月に更新

20 2015
12/02
若手研究者交流事業

公益財団法人
交流協会

【個人派遣】日本の大学院で研究活動を行っている現役の大学院生で、台湾の研究機関において2ヶ月間の研究活動を希望するもの。年齢は原則として35歳以下。
【グループ派遣】日本の大学院の指導教官1名とその学生(現役大学院生に限る)2-3名からなるグループで、今後の研究活動のために台湾を訪問し、研究関係機関の見学、関係者との意見交換等を目的とするもの(台湾で開催される国際シンポジウムやセミナー等への参加を目的とするものは不可)。原則として指導教官は40歳以上、大学院生は35歳以下。

若手研究者交流事業
【個人派遣】
期間:2か月
支援経費:日本ー台湾の往復国際航空券、日本国内交通費、滞在費、海外旅行保険
【グループ派遣】
期間:1週間
支援経費:日本ー台湾の往復国際航空券、日本国内交通費、滞在費、海外旅行保険

16/1/11(月)

   
19 2015
11/19
海外渡航旅費援助

公益財団法人
電気通信普及財団

大学、高専及び別に指定する研究機関の40歳以下(平成27年4月1日現在)の研究者であって、所属する機関の長の推薦を受けた方。大学院博士前期課程・修士課程の方は対象外。

海外渡航旅費援助
海外の学会等で情報通信に関する研究発表を行い研究者に対し、渡航費等の1部を援助。

15/4/1~26/2/1
お申込みの締め切りは,4月,6月,8月,10月,12月,2月の各2日まで(必着)となります。
申込み月の翌月1日から6ヶ月先までに開催される学会への参加について申請

学長

 
18 2015
10/23
平成28年度帰国外国人留学生研究指導事業

JASSO

【派遣対象国】開発途上国、地域等
■その他要項に記載

帰国外国人留学生研究指導事業
【派遣期間】
7日以上10日以内
【支援内容】
往復渡航旅費、滞在費(現地滞在日額16,000円)、研究指導経費(上限100,000円)

【本締切】
15/12/10(木)

【学内締切】
15/11/27(金)
※学内締切までに各部局事務担当者にご提出ください

学長

文書記号番号
5259号

17 2015
10/23
平成28年度帰国外国人留学生短期研究制度

JASSO

【対象者】開発途上国・地域等の国籍を有する帰国留学生
【資格要件】帰国後1年以上経過している者で、満45歳以下の者
■その他要項に記載

帰国外国人留学生短期研究制度
【研究期間】
60日以上90日以内
【支援内容】
外国人研究者に対し、
1)往復渡航費
2)滞在費 (日額11,000円)
受入研究者に対し
3)受入協力費 (定額50,000円)を支給

【本締切】
15/12/10(木)

【学内締切】
15/11/27(金)
※学内締切までに各部局事務担当者にご提出ください

学長

文書記号番号
5259号

16 2015
10/22
2016年度長期間派遣援助

公益財団法人
山田科学振興財団

受入先の承諾が2016年2月までに得られる者

2016年度長期間派遣援助
6ヵ月~1年間、海外で協同研究を行なうために必要な滞在費、渡航費等の援助

15/12/15(火)

   
15 2015
10/21
2016年度フルブライト米国人招へい講師計画

日米教育委員会

・日本の4年生大学
・講師への住宅の提供、研究室の提供、その他講師の教育活動が円滑に行われるよう学術面・事務取扱・生活全般に関して支援できる。

2016年度フルブライト米国人招へい講師計画

15/11/16(月)

   
14 2015
10/21
平成28年度 国際会議助成

公益財団法人
前田記念工学振興財団

平成28年4月1日から平成29年3月31日迄の間にわが国で開催するもので、土木分野、建築分野に関する会議を助成の対象

平成28年度 国際会議助成
【助成予定件数】
2件程度
【助成金】
1件あたり100万円

15/9/14(金)

15/11/13(金)

   
13 2015
10/02
科学委員会委員及び科学委員会専門部会委員候補者の推薦について

①医薬品、医療機器に関して優れた学識経験を有し、公正かつ適切な判断が可能な者
②所属機関の長等が推薦する者

科学委員会委員及び科学委員会専門部会委員候補者の推薦について

15/10/23(金)
※推薦書類の提出手続き上、担当部署で取りまとめて書類を提出する必要があるため、
15/10/16(金)までに学術推進係へ様式3を提出

学長

推薦様式
※提出方法が変更になりました。

12 2015
09/15
平成28年度人物交流派遣・招聘事業

国際文化交流事業財団

【派遣】学術、文化(文学、芸術、言語等)又は教育に関する活動に携わっている日本の学者、研究者、教育者又は芸術家
【招聘】学術、文化(文学、芸術、言語等)又は教育に関する活動に携わっている外国の学者、研究者、教育者又は芸術家等

平成28年度人物交流派遣・招聘事業
【派遣・招聘の期間】
平成28年4月1日~平成29年3月31日の間の1か月以内

9月中旬~15/12/15(火)

   
11 2015
09/15
共同研究とそれを組織する客員教員の公募

国際日本文化研究センター

2017年4月1日現在、満65歳以下で、国内の大学その他の研究機関の研究者、又は、これと同等以上の研究能力があると本センターの所長が認めた者

共同研究とそれを組織する客員教員の公募
【採用期間】
2017年4月~2018年3月

15/10/30(金)

学長

 
10 2015
09/14
平成28年度客員教員

国立大学法人東京大学地震研究所

【資格】教授もしくは准教授又はこれに準ずる研究者
【研究分野】地震・火山及び関連諸分野の研究

東京大学地震研究所客員教員
【期間】
平成27年4月1日~平成29年3月31日(1年間)

15/10/30(金)

学長

 
09 2015
09/14
第3回さくらサイエンスプラン

科学技術振興機構

【招へい対象国】
15ヵ国
【招へい対象者】
1)申請時において40歳以下の高校生、大学生、大学院生、ポストドクター等
2)原則として今回の事業により初めて日本に滞在する方

さくらサイエンスプラン
Aコース「科学技術交流活動コース」
Bコース「共同研究活動コース」
Cコース「企画活動コース」

15/9/1(火)

15/10/26(月)

学長

 
08 2015
07/31
外国人研究員助成

公益財団法人
NEC C&C財団

【対象分野】
C&C分野(情報処理技術、通信技術、電子デバイス技術)

【資格】
①助成開始時に日本国内の大学院博士後期課程に在学中のこと
②外国人で、C&C分野及びその関連技術の研究に携っている研究者
③研究内容がすぐれている
④経済的必要性が高い

外国人研究員助成
助成金:月12万5千円
助成対象期間:
16/4月~、又は16/10月から最長1年間

15/7/21(火)

15/9/30(水)

助成候補者の指導教官

 
07 2015
07/06
キャノンヨーロッパ財団 欧州長期 特別奨学金 2015

キャノンヨーロッパ財団

分野に関係なく、修士号あるいは博士号をお持ちの方が対象。有資格期間は、修士または博士の学位を取得してから10年間である。

特別奨学金

15/9/15(火)

   
06 2015
06/15
産業財産権制度の研究員募集

一般財団法人
知的財産研究所

【在外研究員】
・日本国籍を有する者
・派遣先で必要な言語に堪能な者
・博士課程(後期)在籍以上の学歴を有する者又はそれに相当する研究能力を有する者

【特別研究員】
・日本国籍又は日本の永住資格を有する者
・日本語が堪能な者
・博士課程在籍以上の学歴を有する者又はそれに相当する研究能力を有する者

在外研究員
勤務地:外国の研究機関
派遣期間:平成28年度の1年間

特別研究員
勤務地:知的財産研究所
採用期間:平成28年4月1日~平成29年3月31日

15/8/31(月)
※事前登録締切
15/8/21(金)

   
05 2015
06/15
上原記念生命科学財団 海外留学助成

公益財団法人
上原記念生命科学財団

対象課題の研究に従事し、平成28年1月~12月の間に新たに海外留学に出立する研究者

・リサーチフェローシップ

・ポストドクトラルフェローシップ

<国内からの応募>
15/9/1(火)
<海外からの応募>
15/8/25(火)

大学院研究科長または部長

 
04 2015
06/15
平成28年度国際室外国人客員教員

東京大学地震研究所

被推薦者:教授、准教授、助教、博士号取得後研究者もしくはそれらに相当する研究歴をもつ外国在住の研究者

推薦者:日本在住の、教授もしくは准教授またはこれに準ずる研究者

平成28年度国際室外国人客員教員
任期:3ヶ月以上12か月以内

15/8/31(月)

日本在住の、教授もしくは准教授またはこれに準ずる研究者

・応募用紙

・国際室外国人客員教員受入流れ図

03 2015
05/12
さくらサイエンスプラン
ー平成27年度 第2回募集ー

科学技術振興機構

【招へい対象国】
15ヵ国
【招へい対象者】
1)申請時において40歳以下の高校生、大学生、大学院生、ポストドクター等
2)原則として今回の事業により初めて日本に滞在する方

さくらサイエンスプラン
Aコース「科学技術交流活動コース」
Bコース「共同研究活動コース」
Cコース「企画活動コース」

15/5/1(金)~
15/6/15(月)

   
02 2015
04/24
日本財団国際フェローシップ

日本財団

対象者

日本財団国際フェローシップ
期間:1年~2年間

15/7/10(金)

   
01 2015
04/24
第24回 ヘルスリサーチ研究に関する研究助成

公益財団法人
ファイザーヘルスリサーチ振興財団

・保健・医療・福祉及びその関連領域において研究を志向する国内在住者とする
・共同研究者を1名以上(うち、海外施設所属の共同研究者を1名以上含めること)定め、その同意書を取得する

第24回 ヘルスリサーチ研究に関する研究助成
A. 国際共同研究
上限300万円/件  8件程度

15/6/30(火)

   
00 2015
04/01
電気通信普及財団 長期海外研究援助

公益財団法人 電気通信普及財団

情報通信に関連する分野において優れた研究実績を有し、将来その分野での研究において指導的役割を果たし、国際的にも活躍が期待される研究者。原則として40歳以下(大学院生は除く)

「長期海外研究援助」
滞在中に研究を遂行する上で必要な経費と旅費の一部を援助
【対象期間】原則として1年以内

15/5/1(金)~15/5/31(日)

 

応募要項・申込書は27年度3月に更新

00 2015
04/01
平成27年度滞在型研究員(セミナー実施型)

大学共同利用機関法人自然科学研究機構

【対象者】天文学及び周辺分野の研究で主導的役割を果たしている国内外の研究者

平成27年度滞在型研究員(セミナー実施型)
【事業内容】国内外の研究者を滞在型研究員として国立天文台に招聘しセミナーワークショップ、レクチャーを開催するために必要な旅費の補助。
【滞在期間】1週間~1ヵ月
【採択件数】2件(1件あたり100万円以下)

第1回締切:平成27年1月23日(金)

第2回締切:平成27年6月30日(火)

部局長

 
00 2015
04/01
平成27年度自然科学研究機構国立天文台特別共同利用研究員

自然科学研究機構国立天文台

大学院に在学し、天文学及びこれに関連する分野を専攻する者

平成27年度自然科学研究機構国立天文台特別共同利用研究員
【受入部局】光赤外研究部、太陽天体プラズマ研究部、理論研究部、電波研究部、その他研究施設
【受入期間】原則として平成27年4月から1年以内、又は平成27年10月から6ヵ月以内
【研究場所】国立天文台三鷹地区、野辺山地区、水沢地区、岡山地区、ハワイ地区

4月からの受入
15/3/2(月)

10月からの受入
15/8/31(月)

研究科長