研究者派遣・招へい、その他

2013年度

  1. この公募情報は、本学に通知のあったものについて掲載しています。
  2. 応募手続きをはじめ、詳細については所属部局担当係(各学部総務係、工学部は産学連携係)にお問い合わせください。
  3. 申請書類(写)については、所属部局担当係を通じて企画課に提出してください。
  4. 応募結果については、所属部局担当係を通じて企画課に連絡してください。
  5. 教員個人に助成された寄附金(助成金)であっても、その趣旨が職務上の教育、研究を援助する目的である場合は、
    教員による個人経理はできず、寄附金として本学に寄附する必要がありますので、所属部局担当係にご相談ください。
No 掲載日 件名 募集機関 応募資格 募集内容 募集機関
受付期限
推薦者等 備考
025 2014
03/30
さくらサイエンスプラン

科学技術振興機構

招へいする青少年は、高校生、大学生、大学院生、ポストドクター、教員などで、原則として日本に初めて滞在することになる40歳以下の青少年が対象です。なお、計画の趣旨からみて適当と考えられるものについては、高校生と合わせて中学生を含めることも可能です。(引率者は別途相談)。

日本・アジア青少年サイエンス交流事業
さくらサイエンスプラン

   

022 2014
02/04
平成26年度国立歴史民俗博物館共同研究員の公募について

大学共同利用機関法人 人間文化研究機構
国立歴史民俗博物館

大学その他の研究機関に勤務する研究者並びにこれらに準ずる研究者(大学院生は除く)

平成26年度国立歴史民俗博物館共同研究員

14/2/19(水)必着

 

研究目的
要項等
申請書

021 2014
01/24
「国際会議論文発表者助成」候補者に関する2014年度前期分募集について

公益財団法人NEC C&C財団

1 国際会議参加時に日本の大学及びこれに準ずる教育機関に在籍いている大学院生(原則として40歳以下)
2 国際会議(査読付き)での論文採用が原則として確定していること。論文採用未確定の場合でも応募できる。ただしこの場合は論文採用確定をもって助成する。
3 筆頭著者で、かつ発表者であること。
4 経済的必要性が高いこと。

「国際会議論文発表者助成」

14/1/15(水)

14/2/28(金)必着

助成候補者の指導教官

14/4月中旬決定

020 2013
12/12
研究者交流促進プログラム

大学共同利用機関法人
情報・システム研究機構

1 原則として,我が国の国公私立大学等に所属する常勤の研究者で,本プログラムに応募する時点で,その大学等に有給で1年以上在籍しており,本プログラムにおける研究終了時にも,当該大学等に継続して在籍している。研究期間中又は終了時に,定年,退職,辞職等が予定されていない方。
2 上記研究者は大学共同利用機関法人情報・システム研究機構の下にある国立極地研究所,国立情報学研究所,統計数理研究所及び国立遺伝学研究所の4つの研究機関並びに新領域融合研究センター及びライフサイエンス統合データベースセンターの2つのセンターのいずれかにおいて,一定の期間(概ね6か月以上1年以下),研究を実施できることが条件です。

研究者交流促進プログラム

14/1/31(金)


※学内締切
14/1/17(金)

学長

14/3月初旬結果通知

019 2013
11/22
平成26年度 北海道大学触媒化学研究センター客員研究員(国内)の公募について

北海道大学触媒化学研究センター

国公私立大学、公的研究機関並びにこれに准ずる機関の研究者で、本学の教授相当もしくは准教授相当えある者

平成26年度 北海道大学触媒化学研究センター客員研究員(国内)

14/1/6(月)
必着

 

申込書はこちらから
申込書
履歴書、業績等

018 2013
11/13
平成26年度東京大学大気海洋研究所の共同利用公募について

東京大学大気海洋研究所

国・公・私立大学及び公的研究機関で、海洋科学に関する研究を行う研究者、並びにこれに準ずる者(大学院学生及び研究生は申込者にはなれない。ただし共同研究者としての参加は可能)

公募要項
大気海洋研究所(柏地区)の共同利用
 
国際沿岸海洋研究センターの共同利用

13/11/29(金)
必着

※学内締切
13/11/22(金)

学長

 
017 2013
10/17
2014年度
東アジア学」共創プロジェクト

学習院大学東洋文化研究所

博士の学位を有する者もしくは大学・研究機関の研究者(常勤・非常勤を問わない)またはこれに相当するもの。なお、採用の際には、学習院大学客員研究員となっていただきます(任期1年間)

2014年度「東アジア学」共創プロジェクト
募集要項

13/11/18(月)必着


※学内締切
13/11/11(月)

学長

応募書式

016 2013
10/17
若手研究者交流事業 募集について

公益財団法人 交流協会

〔応募条件〕
1.台湾での研究受入先が確定していること
2.研究、滞在に支障をきたない語学力を有すること
3.心身共に健全であり、台湾において研究を行うのに支障をきたないこと
(個人派遣)
原則として35歳以下で日本国籍を有し、日本の大学院に在籍している修士または博士課程の大学院生。
(グループ派遣)
日本国籍を有し、日本の大学院に在籍している指導教官(1名)及びその学生2~3名(原則として35歳以下)からなる3~4名の研究グループ

○若手研究者交流事業(長期派遣派遣)個人派遣
募集要項

○若手研究所交流事業(短期)グループ派遣
募集要項

13/12/25(水)

※学内締切
13/12/16(月)

学長

長期派遣
申請書

グループ派遣
申請書

015 2013
09/24
平成26年度池谷科学技術振興財団 国際交流等助成について

公益財団法人
池谷科学技術振興財団

・応募する研究者が研究計画の推進に責任を持ち、助成金の管理及び助成期間満了後の報告を確実に行えることを条件とします。
・機関に所属している研究者の場合は、申請にあたり所属機関長(大学の場合は学科長・学部長以上)の承諾が必要です。採択時、所属機関長の承諾書(様式17)の提出が必要になります。個々の所属機関の応募者数に上限はありません。
・応募する研究者は、本年度当財団の研究助成に重複して応募は出来ません。また当財団の平成25年度の研究助成者は平成26年度の研究助成に応募は出来ません。なお、他の申請者の共同研究者として名前が記されることは問題ありません。
・先端材料及びこれに関連する科学技術弁分野において研究活動に従事する大学院後期課程在籍者およびポスドクは、採択時、所属機関長の承諾書(様式17)と合わせて指導教官の推薦状(様式18)提出が必要になります。ただし、研究助成のみの応募になります。
・国際交流助成(派遣)については、過去に当財団の研究助成を受けた研究者で、その成果を海外で発表する予定のある者とします。

国際交流等助成

13/11/30(土)
24:00まで


※学内締切
13/11/22(金)

学長

研究者登録(Web登録)はこちらから

013 2013
09/02
平成26年度客員教員の公募について

国立大学法人東京大学地震研究所

国立大学法人・公・私立大学及び国・国立研究機関の教授もしくは准教授又はこれに準ずる研究者

平成26年度客員教員の募集

地震・火山及び関連諸分野の研究

13/10/31(木)
【必着】

※学内締切
13/10/24(木)

学長

申請書はこちらから
様式1
様式2

012 2013
08/26
2014(平成26)年度外国人研究者等招致助成募集要項

公益財団法人
平和中島財団

我が国の大学(含、大学院大学)・大学共同利用機関の常勤研究者(被推薦者が既に来日している場合は対象とならない)

外国人研究者等招致助成

13/9/1(日)~
13/10/31(木)
10月末日の消印有効

学長

申請書

011 2013
08/19
平成25年度 国際交流助成募集について

公益財団法人
大林財団

(ア)研究者招聘
大学その他研究機関に常勤で在籍し、研究活動に従事する外国人及びに外国に在住する研究者で、都市に関する学術的な国際会議(研究集会、シンポジウム、セミナー、学会等を含む)又は都市に関する共同研究のため来日する者、なお、この場合研究者本人からの申請でなくとも会議主催者又は共同研究の日本の代表者から申請することが出来ます。
(イ)研究者派遣
大学その他の研究機関等に常勤で在職し、研究活動に従事するわが国研究者で、年に関する学術的な国際会議(研究集会、シンポジウム、セミナー、学会等を含む)又は、都市に関する共同研究のため渡航する者。

国際交流助成

13/10/1(火)~
13/10/31(木)
期日厳守・当日消印有効

※学内締切
13/10/24(木)

学長

申請書

010 2013
08/19
平成25年度 在外実務研修助成募集について

公益財団法人
大林財団

都市工学、建築学、土木工学の学科を専攻する学生のいち、修士課程または博士課程に所属する者で、所属大学の選考主任の推薦する者(ただし、単位履修に支障のない学生に限ります。)

在外実務研修助成

13/10/1(火)~
13/10/31(木)
期日厳守・当日消印有効

※学内締切
13/10/24(木)

学長

申請書

009 2013
08/07
平成26年度前期国際交流助成候補募集について

公益財団法人 立石科学技術振興財団

(1)日本国に居住する40歳以下(申請日の満年齢)の研究者とし、国籍・所属機関を問いません。
(2)類似内容で現在、他の財団等からすでに助成を受けているか、または受ける予定になっている個人またはグループはご遠慮ください。

国際会議発表
1件40万円以下

短期在外研究
1件60万円以下

13/10/1(火)~
13/12/25(水)
郵便局消印有効

学長

※電子申請での申請となります。
国際会議発表

短期在外研究
008 2013
07/24
平成25年度調査研究課題の研究者募集について

公益財団法人
中山隼雄科学技術文化財団

国内の大学院・大学・短大・高専・公的研究所に属する研究者またはこれらに属する研究者を代表とするグループ
(専門学校や非営利NGO所属者との共同研究も可)

調査研究課題の研究者

13/10/19(土)

学長

各自でご応募ください。

応募はこちらから

007 2013
07/22
「国際会議論文発表者助成」候補者に関する2013年度後期分募集について

公益財団法人NEC
C&C財団

1.国際会議参加時に日本の大学及びこれに準ずる教育機関に在籍している大学院生(原則として40歳以下)
2.国際会議(査読付き)での論文採用が原則として確定していること。論文採用未確定の場合でも応募できる。ただしこの場合は論文採用確定をもって助成する。
3.筆頭著者で、かつ代表者であること
4.経済的必要性が高いこと

国際会議論文発表者助成候補者

13/8/30(金)
必着

※学内締切
13/8/23(金)

学長

推薦書

006 2013
07/22
「外国人研究員助成」2014年支給候補者募集について

公益財団法人NEC
C&C財団

1.助成開始時(2014年4月または2014年10月)に日本国内の大学院博士後期課程に在学中のこと。
2.外国人で、上記C&C分野及びその関連技術の研究に携わっている研究であること。(原則として40歳以下)
3.研究内容が優れていること。
4.経済的必要性が高いこと。

外国人研究員助成候補者募集

13/9/30(月)
必着

※学内締切
13/9/20(金)

学長

推薦書

005 2013
06/18
キャノンヨーロッパ財団の研究奨学金募集について

キャノンヨーロッパ財団

修士号あるいは博士号をお持ちの方が対象であり、有資格期間は、修士または博士の学位を取得してから10年間である。

キャノンヨーロッパ財団奨学金募集について

13/9/15(日)

学長

留学開始時期 14/1/1~
※連絡と申込み事項はすべて英語で行うこと。
004 2013
05/27
平成26年度国際室外国人客員教員の推薦公募について

東京大学地震研究所

日本在住の、国立大学法人・公・私立大学及び国、公立研究機関の教授もしくは准教授またはこれに準ずる研究者
教授、准教授、助教、博士号取得後研究社もしくはそれらに相当する研究歴をもつ外国在住の研究者

平成26年国際室外国人客員教員の推薦公募

13/8/31(土)
必着

※学内締切
13/8/19(月)

学長

採否の決定通知: 9月末ごろまでに書面又は電子メールにより通知する
003 2013
04/22
2014年度派遣フェロー「日本財団 国際フェローシップ」について

日本財団 国際協力グループ 国際フェローシップ事務局

年齢:25~40歳(2013/7/20時点) 1.研究者(人文・社会科学および情報学、環境学などの学際研究分野。自然科学分野でも政策研究、発展国援助などの実践的な研究は対象といたします。自然科学・医学などの分野の基礎的研究は対象外です。)、2.政治・経済・法律・情報・環境・市民活動などの分野において公益性の高い活動をする実務家、3.行政官等で、以下の条件を全て満たす方を対象といたします。 ・日本国籍を有すること ・フローシップ終了後、自らの専門分野において国際的な接点を持ち業務に就く意思および可能性があること ・フェローシップ中に必要とされている外国語の十分な能力を有すること。英語の場、目安としてTOEFL-PBT600点、TOEFUL-CBT250点、TOEFL-iBT100点、IELTS7.0以上。 ・応募にあたり、所属機関、上司、指導教員等からの推薦を受けていること。 ・これまでに学位取得、研究、研修等を目的に海外の高等教育機関・研究機関等に1年以上滞在した経験(いわゆる”海外勤務”を除く)がある場合は、直近の当該滞在から、本フェローシップで渡航するまでに4年以上が経過していること。 ・行政官の場合、フェローシップ終了後も継続して行政官として勤務する意志があること。

こちらをご覧ください。

13/7/20(土)
(当日消印有効)

学長

 
002 2013
04/10
平成25年度「国際共同人材育成推進・支援事業」長期派遣の実施について

農林水産省

1.応募者は、民間企業、技術研究組合、公益法人又は一般法人、特例民間法人、独立行政法人、大学、地方公共団体等の法人格を有する機関であること。 2.平成25・26・27年度農林水産省競争参加資格(全省庁統一資格)の「役務の提供等(調査・研究)」の区分の有資格者であること【提案書提出時に競争参加資格のない者は、公募課題に係る審査委員会の開催(平成25年5月上旬を予定)までに競争参加資格の申請を行うとともに、契約(平成25年5月中旬~下旬を予定)までに競争参加資格を取得してください。資格が取得できなかった場合は、採択が取消になります。地方公共団体においては資格審査申請の必要はありません】 3.委託契約の締結に当たっては、事務局が提示する委託契約書の合意できること。 4.日本国内に拠点を有すること。

農林水産省のHPをご覧ください。

13/4/18(木)

学長

 
001 2013
04/10
平成25年度「国際共同人材育成推進・支援事業」短期派遣の実施について

農林水産省

1.日本国籍を有し、満35歳以下であること 2.国内の独立行政法人若しくは大学に勤務する研究者又は大学院修士課程以上に在籍する者であること 3.応募する分野の研究に知見を有すること 4.同一内容でほかの奨学金、派遣旅費等の資金の交付を受けていないこと 5.以下の英語検定資格のいずれかを有すること  【英検2級以上、TOEIC600点以上、TOEFL500点以上(iBTによる場合には61点以上)又はCASEC650点以上】

農林水産省のHPをご覧ください。

13/4/18(木)

学長